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H20年度から経営情報学部でスポーツマネジメント系のカリキュラムがスタートしました。長倉ゼミではスポーツマネジメント研究をしています。Jリーグの観戦者調査に協力したり、山梨のスポーツイベントのサポートや、独自イベントの企画運営、ヴァンフォーレ甲府さんのホームゲームでキックターゲットの委託運営などの活動をしています。
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シンポジウム「スポーツの力発信」

2017.02.16 10:23 | 講演会 | 投稿者:M.Y

山梨学院パブリシティセンターニュースファイルイメージ画像

●シンポジウム「スポーツの力発信」
~県内のスポーツ有識者が意見を交わす~
~スポーツを活かしたまちづくり~

山梨学院大学と甲府青年会議所は2月11日、山梨学院メモリアルホールにおいて、スポーツを活かしたまちづくりをテーマにしたシンポジウム「スポーツの力発信」を開催した。このシンポジウムは、山学大経営情報学部と甲府青年会議所(甲府JC)の共催で行われ、甲府JCの定例会と山学大の学部横断型副専攻(CMP)のCMPスポーツ講演会として実施された。シンポジウムは、基調講演とパネルディスカッションの2部制で構成され、第1部では、「スポーツで切り拓く未来」と題し、過去4大会のパラリンピックの棒高跳びで入賞している鈴木徹氏が講演。第2部のパネルディスカッションでは山学大経営情報学部の長倉富貴准教授がコーディネーターを務め、山梨県のスポーツ界を代表する6名のパネラーが来場者480名と共に参加型のディスカッションを通してスポーツの持つ可能性を探った。
 
シンポジウムは初めに山学大を代表してCMP企画運営委員会の笠野英弘委員(山学大スポーツ科学部准教授)が挨拶。次に甲府JCを代表して中沢雄一理事長が同団体の概要及び新年度の取り組みの一つであるスポーツ分野における活動予定について話した。
 
【第1部・基調講演】
現役パラリンピアンの鈴木徹氏が登壇し、「スポーツで切り拓く未来」と題して基調講演を行った。鈴木氏は、障害を乗り越えた自身の経験談をもとにスポーツの価値を話し、「人間はみんな表現者だと思っている。スポーツは言葉を伴なわず身体で表現することができる最高のツール。どもり(吃音)のあった自分はスポーツに救われた。そしてそれは足がなくなってからも同じ」と語り、来場者は真剣に耳を傾けていた。
 
【第2部・パネルディスカッション】
長倉准教授がコーディネーターを務め、パネリストにはヴァンフォーレ山梨スポーツクラブの輿水順雄代表取締役社長、山梨クィーンビーズバスケットボールクラブの芦澤薫代表理事、山梨県教育庁スポーツ健康課の上田直人課長補佐、サッカースクールRouteの須藤大輔代表、第1部で講演した鈴木氏、甲府JCの中沢理事長の6名が参加した。「スポーツを活かしたまちづくり」をテーマに、初めに長倉准教授が文化としてのスポーツを説明。来場者に予め配られていた『意思表示カード』で参加者がテーマに関して「馴染みがない」との答えが多く出ると、ディスカッションのキーコンセプトとなるスポーツの3つの機能「する」、「みる」、「支える」スポーツを丁寧に説明し来場者とイメージを共有した。各パネリストからそれぞれの活動内容が紹介された後に「する」、「みる」、「支える」の3つのスポーツの機能を軸に議論が進められた。輿水社長はヴァンフォーレ甲府は社名を「ヴァンフォーレ山梨スポーツクラブ」としているように今後サッカー以外のスポーツの場を提供することを目的に一般社団法人団体の発足を準備しておりJリーグの100年構想の趣旨にそって山梨スポーツの醸成を目指したいと話した。芦沢代表理事は、山梨クィーンビーズは再生の時期で苦しい状況ではあるが選手の意識を高め山梨唯一のアリーナスポーツの可能性をさぐり存在感を高めたいと話した。上田課長補佐は行政の立場からスポーツ振興を考える際に「スポーツ未実施者」に注目し4つのアプローチ「出向く」「(新しい)タッチポイントつくり」「連携協働」「広報」を推奨し、各自治体単位での地域スポーツ振興の活性化を指導し、未実施率の数値はかなり改善されてきたと話した。またスポーツ団体だけでなく地域の様々な組織との連携の重要性についても語った。元ヴァンフォーレの選手でもあった須藤代表はスポーツのもつ魅力を子ども達に伝え夢を持って大きな目標に向かっていってもらいたい、そして自身の目標はヴァンフォーレ甲府の監督になること、と明言した。鈴木氏は海外遠征中にみた海外のスポーツクラブの地域性に注目。山梨の大きな可能性に言及し「環境がないなら自分で作ればよい」、そうした経験もまた自分の糧となると述べた。中沢理事長はスポーツのもつ力をまちづくりや地域の活性化に活かすような活動を甲府JCが中心となり、「架け橋」(平成29年度の甲府JCの共通テーマ)役として関わりたいと語った。プロスポーツ、クラブチーム、現役アスリート、行政、プロ選手出身の指導者、まちづくりの視点でスポーツを活用しようとするJC、大学とそれぞれの立場から議論が交わされた今回のシンポジウムは、山梨県における問題を素直に提起すると同時に、各団体のビジョンを共有することで山梨県の課題は可能性でもあるとポテンシャルの高さも示した。それぞれの団体が手を取り合い「オール山梨」でスポーツ界を盛り上げていくことに期待を寄せるパネリスト達に対し長倉准教授は最後に「それぞれ個人や組織の枠を広げ新しい価値観を受け入れる柔軟性を持つこと」と組織を超えた「連携協働」と産学官民連携の重要性を述べ「(スポーツを通して)わくわくするようなコミュニティを皆さん一人一人がキーパーソンとなり作っていきましょう」とディスカッションを締めくくった。
 
2019年にはラグビーワールドカップ、2020年には東京オリンピック・パラリンピック大会、2021年には関西ワールドマスターゲームズと3つものスポーツのメガイベントが控えており、今後成長が予想されるスポーツ産業。する、みる、支えるの支えるパイを大きくすることで、山梨もこれらの国際級メカイベントに山梨ならではの関わり方ができるのではないだろうか。これからのオール山梨の活動に注目が集まる。

記事提供(経営情報学部大﨑恵介特任講師)
写真提供(長倉准教授、大﨑講師、山学大スポーツマネジメント研究室)
構成(PBセンター広報課)2017.2.15

 

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